最近では一部のダイビングショップによる悪徳商法がスキューバダイビング業界全体の問題になっています。現在でも国民消費生活センターに寄せられる消費者トラブルが後を絶たないようです。多くの場合はスキューバダイビングの知識の少ない初心者を狙ったもので、執ような不当勧誘行為によるダイビングスクール費用と高額なダイビング器材の抱き合わせ販売が中心です。中には宗教団体への勧誘を目的にしたダイビングショップもあります。その手法は街頭で「アンケートに協力して」と声をかけて事務所に連れていき、アンケートをとった後にダイビングスクール受講のの契約をするように勧誘したり、「高額なダイビング器材を購入して会員になり、友人にも買わせれば、腕次第でたくさんのバックマージンが入り、高額の年収が望める」と言って連鎖販売取引への加入を勧誘するもの。あるいはデート商法まがいのもの、ダイビングショップに出向いた消費者に対して、複数のスタッフが取り囲み、契約するまで一方的に勧誘を続ける囲い込み勧誘など様々です。悪質なトラブルに巻き込まれないように、事前に充分な情報収集をしておくことが大切です。詳細はＣカード協議会のサイトを参考にすると良いでしょう。
→Ｃカード協議会 http://www.c-card.org/
